「仕事を辞めたい。でも、上司に言い出すのが怖い」
「自分が辞めたら、同僚に迷惑をかけるかもしれない」
「辞めたい気持ちはあるけれど、その後の生活も不安……」
退職を考えていても、すぐに行動へ移せるとは限りません。辞めたい気持ちと、辞めることへの不安が同時にあるのは珍しいことではありません。
そんなときは、無理に「辞める・辞めない」の二択で結論を出そうとせず、まず今の状況を整理してみましょう。
このページでは、仕事を辞めたいのに言い出せない理由を整理したうえで、自分で退職を伝える場合に確認したいことや、一人では難しい場合の相談先について紹介します。
この記事で分かること
仕事を辞めたいのに言い出せないとき、最初から退職日や転職先まですべて決める必要はありません。
まずは「なぜ辞めたいのか」「何が怖くて動けないのか」を分けて考えると、今必要な行動が見えやすくなります。自分で伝える準備をする、誰かに相談する、もう少し考えるなど、今の自分に合った次の一歩を探してみましょう。
仕事を辞めたいのに言い出せないのは、なぜ？
仕事を辞めたいのに言い出せない理由は、一つとは限りません。
上司が怖い、同僚に申し訳ない、収入がなくなるのが不安など、いくつもの理由が重なって動けなくなっている場合もあります。
まずは「自分は何を心配しているのだろう」と考えてみてください。理由が分かれば、必要な準備や相談先も考えやすくなります。
上司の反応や引き止めが怖い
「辞めたいと言ったら怒られるのではないか」「強く引き止められたら断れないかもしれない」と考えて、退職を切り出せないことがあります。
特に、普段から上司に意見を言いにくい職場では、退職の話をすること自体が大きな負担になるでしょう。
この場合、問題は「本当に辞めたいかどうか」だけではありません。退職の意思を相手に伝えることに不安があるという点も分けて考える必要があります。
例えば、辞める意思は固まっているものの上司との面談だけが怖いのであれば、伝える内容を事前に紙へ書いたり、会社の退職手続きを確認したりすることで準備を進められます。
同僚に迷惑をかけると思ってしまう
人手が足りない職場や、自分しか担当していない仕事がある場合、「今辞めたら周りが困る」と考えてしまうことがあります。
一緒に働いてきた人との関係が良いほど、申し訳なさを感じることもあるでしょう。
引き継ぎについて考えることは必要ですが、周囲への申し訳なさだけを理由に、自分の状況を後回しにし続ける必要はありません。
「退職すること」と「できる範囲で引き継ぎをすること」は分けて考えられます。担当業務を書き出す、資料の保存場所を整理するなど、今できる準備から始める方法もあります。
退職後の収入や生活が不安
退職したいと思っていても、「次の仕事が決まらなかったらどうしよう」「毎月の生活費を払えるだろうか」と考えると、決断できないことがあります。
この場合は、気持ちだけで結論を出そうとせず、生活面を具体的に確認してみましょう。
例えば、毎月最低限必要な生活費はいくらなのか、現在の貯蓄でどの程度生活できるのか、転職活動を退職前から始められるのかなどを整理します。
「今の職場を辞めたい」という気持ちと「退職後のお金が不安」という問題を分けることで、何を準備すればよいのかが見えやすくなります。
まずは「辞めたい理由」と「困っていること」を分けて書き出す
頭の中だけで考えていると、「辞めたい」「でも怖い」「やっぱり我慢したほうがいいかもしれない」と同じところを行き来してしまうことがあります。
そんなときは、考えていることを紙やスマートフォンのメモに書き出してみましょう。
きれいな文章にする必要はありません。次の3つに分けるだけでも、状況を整理しやすくなります。
仕事や職場の何がつらいのか
最初に、「辞めたい」と思うようになった理由を書いてみます。
例えば、「残業が続いている」「仕事内容が合わない」「人間関係がつらい」「待遇に納得できない」「仕事のことを考えるだけで苦しくなる」などです。
複数あっても構いません。
「仕事そのものが嫌なのか」「今の職場環境がつらいのか」「特定の人との関係に困っているのか」を分けて考えると、退職以外の選択肢があるのかも含めて検討しやすくなります。
退職を伝えるうえで何が障害になっているのか
次に、「辞めたい理由」ではなく、辞めたいのに行動できない理由を書きます。
例えば、「上司に怒られそう」「引き止められると断れない」「家族に反対されている」「次の仕事が決まっていない」といったものです。
ここを分けることがポイントです。
仮に「仕事を続けたいから退職できない」のではなく、「上司に伝えることだけが怖い」のであれば、必要なのは気持ちを我慢することではなく、伝え方や相談先を考えることかもしれません。
いつまでに、どんな状態になりたいのか
最後に、これからどうなりたいのかを考えます。
「○月までに退職したい」のように明確でなくても構いません。
「まず誰かに相談したい」「転職先を探してから判断したい」「退職の手続きだけ調べたい」といった段階でも十分です。
今すぐ退職を決められないのであれば、「今は決めない」という答えもあります。ただし、何となく先延ばしにするのではなく、「今週は情報を集める」など、次に考えるための小さな行動を決めておくと整理しやすくなります。
今の状況を整理する3項目
記事を読み進める前に、次の3つを埋めてみてください。全部書けなくても問題ありません。
- □ 仕事や職場でつらいこと： ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
- □ 退職を考えたときに不安・障害になっていること： ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
- □ これからどうなりたいか： ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
「まだ分からない」という項目があっても大丈夫です。書けなかった部分が、これから整理したいポイントになります。
自分で退職を伝えるなら、先に確認したいこと
「自分で会社に退職を伝えてみよう」と思ったら、勢いだけで話を切り出す前に準備しておくと安心です。
特に確認しておきたいのが、会社のルールや自分の雇用契約、誰に何を伝えるのか、そして伝えた後の記録です。
就業規則と雇用契約を確認する
まず、会社の就業規則や自分の労働条件通知書・雇用契約書などを確認しましょう。
「退職するなら必ず○日前に言えばよい」と、すべての働き方について一律に考えるのは適切ではありません。
厚生労働省の情報では、期間の定めのない労働契約について、労働者側から一方的に契約を終了させる「辞職」の場合は、民法第627条に基づき、原則として2週間の予告期間を置いて退職できると説明されています。一方、期間の定めがある労働契約では扱いが異なります。また、会社の就業規則に退職手続きが定められている場合もあるため、自分の契約内容とあわせて確認しておきましょう。
「自分の場合はいつまでに、どのような方法で伝えればよいのか分からない」という場合は、自己判断だけで進めず、公的な相談窓口などで確認する方法もあります。
伝える相手と、伝えたい内容を整理する
次に、誰に退職を伝えるのかを確認します。
直属の上司へ伝えるルールになっている会社もあれば、所定の手続きが設けられている場合もあります。就業規則や社内の手続きを確認してみましょう。
また、実際に話す前に伝えたい内容を書き出しておくと、緊張したときにも話がぶれにくくなります。
例えば、「退職したいと考えていること」「希望する退職時期」「今後の手続きを確認したいこと」などです。
退職理由について何をどこまで伝えるかも、事前に整理しておくとよいでしょう。
伝えた日時や、その後のやり取りを記録する
退職について会社とやり取りを始めたら、日時や内容を記録しておく方法があります。
例えば、「○月○日に上司へ退職の意思を伝えた」「○月○日に人事担当者と話した」など、事実を時系列で残します。
メールなどでやり取りした場合も、自分が後から確認できるよう整理しておくとよいでしょう。
特に、退職届を受け取ってもらえない、強い引き止めを受けているなど、職場とのトラブルに発展している場合は、早めに外部の相談窓口へ相談することも検討してください。
一人で伝えるのが難しいときの選択肢
「準備をしても自分一人では伝えられそうにない」という場合もあります。
そんなときに、必ず一人だけで解決しなければならないわけではありません。
身近な人への相談から、公的な相談窓口の利用まで、自分の状況に合わせて頼れる場所を探してみましょう。
信頼できる人や社内の相談窓口に話す
まずは、信頼できる家族や友人などに話してみる方法があります。
誰かに話すことで、「辞めたい理由」と「言い出せない理由」を自分の中で整理できることもあります。
勤務先に相談窓口や人事・労務担当者がいる場合は、利用を検討してもよいでしょう。ただし、誰にどこまで相談するかは、職場の状況や相談内容を踏まえて判断してください。
「相談したら必ず退職しなければならない」ということではありません。まず状況を整理するために話す、という使い方もできます。
職場とのトラブルは公的な窓口に相談する
「退職したいと言っても受け入れてもらえない」「職場で嫌がらせを受けている」など、労働問題について困っている場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーへ相談できます。
総合労働相談コーナーは、解雇や雇止め、配置転換、賃金、いじめ・嫌がらせ、パワーハラスメントなど幅広い労働問題を対象としており、専門の相談員が面談または電話で対応しています。利用は無料で、予約も不要です。
また、仕事のことで心身のつらさが強くなっている場合は、厚生労働省のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」にも相談窓口があります。
働く人やその家族などを対象に、電話・SNS・メールで相談を受け付けています。仕事や人間関係、メンタルヘルスの不調などについて相談できます。
心身の不調が続いている場合は、退職手続きだけを考えるのではなく、自分の状態に合った専門家や医療機関への相談も検討してください。
退職代行を検討する前に、頼みたいことを明確にする
自分で会社へ退職を伝えることが難しく、退職代行を調べている方もいるでしょう。
その場合、まず「何を代わりにしてほしいのか」を整理してみてください。
例えば、「会社へ退職の意思を伝えてほしい」のか、「会社とのやり取りそのものが怖い」のか、「未払い賃金などのトラブルも抱えている」のかによって、必要としている対応は変わります。
退職代行サービスは、運営主体や提供しているサービスによって対応できる範囲が異なります。そのため、「料金が安い」「すぐ辞められると書いてある」といった一点だけで決めず、自分が頼みたいことに対応できるサービスなのかを確認することが必要です。
退職代行を具体的に比較したい方は、次の記事で選ぶときの確認ポイントを紹介します。
【退職代行の選び方を見る】
今日できることを一つだけ選ぶ
仕事を辞めたいのに言い出せないとき、今日中に退職するかどうかまで決める必要はありません。
まずは、今の自分にできそうなことを一つだけ選んでみてください。
- 「仕事を辞めたい理由」をメモに書く
- 退職について何が怖いのかを書き出す
- 就業規則や雇用契約を確認する
- 信頼できる人に今の状況を話す
- 公的な相談窓口を調べる
- 退職後に必要な生活費を計算する
例えば今日は就業規則を確認するだけでも構いません。そこで分からないことが見つかったら、次は相談先を調べるという進み方ができます。
「辞めたいけれど言い出せない」と悩んでいるときは、退職するかどうかだけではなく、何が自分を動きにくくしているのかを整理することから始めてみてください。
そのうえで、自分だけでは会社へ伝えることが難しいと感じたら、退職代行を含めたほかの方法を調べることも一つの選択肢です。
【退職代行の選び方を見る】